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    リチャード・マクナマラ
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佐竹 眞明/編著 -- 明石書店 -- 2017.12 -- 367.4

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所蔵場所 請求記号 資料コード 資料区分 帯出区分 状態
閲覧室 /367.4/コ/ 117030684 成人一般 可能 iLisvirtual

資料詳細

タイトル 国際結婚と多文化共生
タイトルカナ コクサイ ケッコン ト タブンカ キョウセイ
副書名 多文化家族の支援にむけて
著者 佐竹 眞明 /編著, 金 愛慶 /編著  
著者カナ サタケ マサアキ,キム エキョン
出版者 明石書店
出版年 2017.12
ページ数 315p
大きさ 21cm
一般件名 国際結婚 , 中国人(日本在留) , フィリピン人(日本在留) , 韓国人(日本在留) , 多文化主義
ISBN13桁 978-4-7503-4598-7 国立国会図書館 カーリル GoogleBooks WebcatPlus
言語 jpn
分類記号 367.4
内容紹介 日本の多文化家族で多数を占める日中、日比、日朝の国際結婚の「日本男性夫+外国人妻」に焦点を絞り、その全体像、必要な支援、国際結婚家庭の子どもたちをめぐる問題などを論じる。韓国における多文化家族法の実情も紹介。
著者紹介 1957年東京生まれ。名古屋学院大学国際文化学部教授。

目次

はじめに-本書の趣旨、特色、構成
  1.本書の趣旨
  2.研究の分担と研究の成果
  3.研究の特色
  4.本書の構成
第1章 多文化家族のあらまし
  1.はじめに
  2.多文化家族とは
  3.多文化家族の実情
  4.おわりに
第2章 日中国際結婚夫婦にとっての支援とは
  1.はじめに
  2.日本在住中国人および日中国際結婚の概況
  3.事例研究
  4.中国人結婚移住女性の抱える困難およびその対応-類型別の経験
  5.中国人結婚移住女性の抱える課題-類型別の考察
  6.中国人結婚移住女性への支援を考えるにあたって
第3章 フィリピン・日本結婚夫婦にとっての支援とは
  1.はじめに
  2.日本の在住フィリピン人
  3.事例研究
  4.事例に基づく示唆・論点
  むすび
第4章 「ライフスタイル移民」としての日韓国際結婚と移住女性たちのモビリティ-共生する社会をどう実現するのか
  1.はじめに
  2.日本における日韓国際結婚の推移
  3.東北の日韓仲介国際結婚と地域社会
  4.日韓国際結婚-カゾクとして
  5.中高齢化する韓国の移住女性のモビリティと家族の苦悩
  6.結びにかえて-「異邦人」ではなく、「構成員」となるための支援政策を
第5章 日中国際結婚家庭の子どもたち-言語習得、文化継承とアイデンティティ形成の課題
  1.はじめに
  2.研究の背景
  3.本研究
  4.まとめと考察
第6章 多元的主体としてのフィリピン・ジャパニーズにおけるアイデンティティの具体化-多文化的ルーツの日常的明瞭化
  1.はじめに
  2.社会的・文化的スキル
  3.アイデンティティの意識
  4.母親などの影響
  5.結論および政策提言
第7章 日比青年教育プログラム(JFYEP)とフィリピン系成人女性による「ゆるやかなつながり」の試み
  はじめに
  1.先行研究
  2.日比青年教育プログラム(JFYEP)の活動および経緯(2003年~2012年)
  3.フィリピン系成人女性たちによる「ゆるやかなつながり」(2016年~現在)
  3.総合考察
  4.今後の課題
第8章 東北の日韓国際結婚家庭と多文化の子どもたち-母語、アイデンティティ、文化間移動をめぐって
  1.はじめに
  2.アイデンティティとしての母語教育と生活のための日本語教育
  3.東北の日韓国際結婚の第2世代の子どもたちの育児と親子関係
  4.連れ子たちの選択-移動をやめる、移動を活かす
  5.結びにかえて
第9章 日本における多文化家族支援政策のあり方-日韓欧米諸国の比較
  1.はじめに
  2.家族呼び寄せと言語講習
  3.子どもの教育
  4.就労支援
  5.永住許可と国籍取得
  6.保健・医療
  7.日本における多文化家族政策の課題と展望
  8.おわりに
第10章 韓国の国際結婚と多文化家族支援政策の現況
  1.はじめに
  2.韓国の国際結婚と多文化家族の現況
  3.韓国の多文化家族支援政策
  4.韓国の多文化家族支援の実践
  5.おわりに
第11章 韓国の地方地域における多文化支援の現状-光州広域市の地域的特色を中心に
  1.はじめに
  2.光州広域市における多文化家族の概要
  3.光州地域における多文化支援の特色
  4.おわりに
第12章 多文化家族への支援-共同調査を踏まえて
  1.問題の所存-行政の認識
  2.支援の実情
  3.総括
資料:調査 2014-2016-共同調査の軌跡